韓米両国が合同訓練を中断したとしても、南北関係の改善に役立つわけではないという指摘が出た。
マーク・トコラ韓米経済研究所（KEI）副所長は27日（現地時間）に発表した報告書を通じ、「韓米両国は1994年から1996年まで合同訓練を中断したが、これといった効果はなかった」として、このように主張した。
韓米連合軍司令部は来月2日から両国の合同訓練であるキー・リゾルブ演習とフォール・イーグル訓練を実施すると、24日に発表した。
キー・リゾルブ演習は来月13日まで、フォール・イーグル訓練は4月24日までそれぞれ行われる。
韓米合同訓練が行われるたびに非難攻勢をかけてきた北朝鮮は、今回も23日の労働新聞の記事を通じ「米国を後ろ盾とした北侵戦争の挑発」と主張した。
トコラ副所長は「軍事挑発はしばしば誤算によって発生する」とし、「軍事訓練は相手方の能力を試そうとする誘惑を減らすことができるため、むしろ情勢の安定性を高める」と説明した。
同氏は「冷戦期にも北大西洋条約機構（NATO）とワルシャワ条約機構は相手陣営の代表団の参観の下で軍事訓練を行い、これは不確実性を減らす役割をした」と述べた。
トコラ副所長は、北朝鮮が南北関係に絡めて韓米合同訓練を問題視するのは、訓練の中断が韓国人に韓米同盟の弱体化と映ることを望んでいる面があるためだと指摘した。
駐韓米国次席大使を歴任した職業外交官出身のトコラ氏は、昨年10月からKEI副所長を務めている。
/デジタルメディア部