ネパール大地震で崩壊した首都カトマンズの建物や道路で寝食をとる被災者。/写真提供=韓国カリタス ネパール大地震で崩壊した首都カトマンズの建物や道路で寝食をとる被災者。/写真提供=韓国カリタス 曹渓宗・汝矣島純福音教会など現地救護チーム派遣…家庭連合11億ウォンなど義援金伝達
NCCK・韓国カリタスが募金運動に乗り出す
ネパール大地震で死者が5,000人を超えた中、彼らを支援しようとする国内宗教界の動きが速まっている。本格的な救護活動に先立ち先発隊を派遣したり、現地の関連団体を通じて救護資金が次々と伝達されている。
大韓仏教曹渓宗は米貨20万ドル（約2億1,300万ウォン）規模の救護資金を支援することを決定し、緊急災難救護チームの先発隊も派遣した。タイを経由して可能な限り早く入国し、被害地域と規模を把握し、本隊派遣を含む総合的な緊急災難救護計画を策定する計画だ。
プロテスタント側では、汝矣島純福音教会傘下の国際救護開発NGOであるグッドピープルが29日に現地へ緊急救護チームを派遣し、現地の被害状況の把握に乗り出している。近いうちに第2次災難医療チームを派遣し、緊急医療支援活動を展開する予定だ。韓国キリスト教教会協議会（NCCK）も慰労メッセージとともに被害者の緊急救護のための募金運動を始めた。韓国キリスト教連合事業維持財団名義の募金口座（新韓銀行、100-029-424330）を通じて参加できる。
また韓国カトリック主教会議傘下の海外援助機構である韓国カリタスは、米貨10万ドル（約1億700万ウォン）をネパールカリタスを通じて支援することを決定した。カトリック大田教区も駐韓教皇大使館を通じて救護金10万ドルを、カトリックソウル大教区も財団法人一心一体運動本部を通じて緊急救護資金5万ドル（約5,300万ウォン）を緊急支援した。
特に韓国カリタスは地震被害者のための祈り運動を宣言し「ネパール地震被害者のための祈祷文」を発表、緊急救護のための特別募金キャンペーンを始めた。韓国カリタス・インターナショナル名義の募金口座（ウリ銀行、1005-701-443328）で参加できる。
このほか、世界平和統一家庭連合（以下、家庭連合）はすでに26日に緊急救護義援金100万ドル（約10億7,000万ウォン）の支援を決定している。韓国・日本・フィリピンなどアジア圏の信者を中心にボランティア団も構成し、緊急に派遣する。ネパールは家庭連合の理念を持つ家庭党が創党され、国会議員2人まで輩出した家庭連合の主要な宣教国である。
また円仏教も現地の教堂や機関を中心に非常用医薬品と救護物品を届ける一方、災害災難救護隊を派遣し、早期に積極的な救護活動を展開する予定だ。
ネパールでは25日正午（現地時間）ごろ、規模7.8の大地震でカトマンズ郊外地域が大きな被害を受けた。大地震発生後8時間の間に規模6.6の地震を含め計65回の余震が発生して地域住民が恐怖に包まれ、建物や家屋、道路だけでなくユネスコ世界文化遺産のダラハラ塔など主要な遺跡が崩壊し、エベレストの山崩れまで発生して被害が大きかった。
ネパール内務省は28日、死者が5,057人を超え、被災者45万4,759人、財産被害が数十億ドルに達すると公式発表した。スシル・コイララ・ネパール首相は今回の地震による死者が1万人を超える可能性もあるとし、この日から3日間の国家哀悼期間を宣布した。