「腐敗の本体」という疑惑にもかかわらず、ゼップ・ブラッター（79・スイス・写真）国際サッカー連盟（FIFA）会長が「世界サッカーの大統領」の座を守り抜いた。しかし、ワールドカップ・ボイコットの議論が始まるなど、激しい後遺症と内紛が浮上している。
ブラッター会長は30日（以下韓国時間）、スイス・チューリヒのFIFA本部で開かれた第65回FIFA総会で任期4年の会長に当選し、5選を果たした。同氏はアリ・ビン・アル・フセイン（40）ヨルダン王子との選挙1回目の投票で133対73とリードし、アリ王子が得票数で当選者を決める2回目の投票を前に辞退したため当選が確定した。総会を前にFIFAが米国とスイス当局の捜査を受け、不正疑惑に包まれた同氏は連任で健在を誇示した。
しかし、ブラッター会長を再び選んだFIFAが111年の歴史で最大の危機から抜け出せるのかに関心が集まる。サッカー界の内外はすでに騒がしい。
直ちにFIFA不正捜査を主導する米検察がブラッター会長をさらに追い詰めるとの観測が出ている。米司法当局の関係者は31日、AFP通信とのインタビューで「すでに起訴されたジャック・ワーナー元FIFA副会長以外にも、この事件に関連してさらに多くの起訴があるだろう」と自信を示した。ニューヨーク・タイムズなどは、米内国歳入庁（IRS）が追加起訴に確信を持っていると報じた。逮捕されたFIFA高位職7人を含め、米韓国法務部がすでに起訴方針を明らかにした14人以外にも、FIFAやサッカー界の関係者がさらに司法処理を受ける可能性があるということだ。
スポーツ外交の対立も生じている。米国と欧州のサッカー界はブラッター会長への攻勢を緩めていない。ミシェル・プラティニ欧州サッカー連盟（UEFA）会長は2018年ロシア・ワールドカップのボイコットはもちろん、UEFAをFIFAから分離する案についても慎重に議論に入った。欧州は開催国ロシアを除いて13枚の本大会出場枠を持つ最大の興行カードである。グレッグ・ダイク・イングランドサッカー協会会長は、2022年カタール・ワールドカップの開催地選定に関する不正が明らかになった場合、開催地を再選定する可能性があると言及した。一方、ウラジーミル・プーチン露大統領はブラッター会長に5選を祝う電報を送り、クウェート出身のシェイク・アハマド・アル・ファハド・アル・サバー アジア・オリンピック評議会（OCA）会長も最近「FIFA幹部の逮捕はハリウッド流だ」と米国を批判した。早くも7月25日にロシア・サンクトペテルブルクで開かれる2018年ワールドカップ予選の組み合わせ抽選行事にも、多数の国の不参加が予想される。
こうした中、ブラッター会長は連任直後に「私は皆を許すが、決して忘れはしない」と警告した。同氏は不正捜査を進める米国を指して「米国は2022年ワールドカップの開催候補だったが、開催権を獲得できなかった」と述べ、FIFA総会直前に行われた幹部の逮捕作戦について「非常に臭う」と主張した。