KTがリストラ効果に加え、有線・無線市場での競争力向上、メディア・コンテンツ事業の好調により業績がアーニングサプライズを記録し、不振から完全にターンアラウンドした。
KTは31日、国際会計基準（IFRS）連結ベースで今年第2四半期に3,688億ウォンの営業利益を上げ、前年同期比で黒字転換したと明らかにした。第1四半期に続き第2四半期も前年比で黒字に転じた形だ。売上高は5兆4,313億ウォンで前年同期より3.6%減少したが、当期純利益は3,217億ウォンで前年比黒字転換した。
KTは昨年初め、ファン・チャンギュ会長の就任直後に8,300人余りに対する名誉退職費用8,378億ウォンを支出して赤字となったが、主力事業の競争力が向上し業績が改善した。
事業別では、無線分野の売上高がロングタームエボリューション（LTE）加入者の増加により前年より1.7%増の1兆8,292億ウォンを記録した。第2四半期現在のLTE加入者は1,199万人で、全加入者の67.6%を占めた。加入者当たり売上高（ARPU）も前四半期比1.4%増の3万4,879ウォンに上昇した。
KTは「有線・無線の音声通話を無制限で提供し、データ使用量に応じて料金に差を付けたデータ選択料金制とギガLTEを業界で初めて打ち出した先導的なマーケティング戦略、流通競争力の向上などによるものだ」と説明した。有線分野の売上高は固定電話の加入者と通話量が後退し、前年同期より7.5%減の1兆3,27億ウォンにとどまった。KTは「固定電話の減少幅は鈍化しており、ギガインターネット、ギガWi-Fiホームなど新規商品の販売好調で超高速インターネット加入者が着実に増えている」とし、「今後はギガ商品を中心に有線売上高が改善するだろう」と展望した。メディア・コンテンツ分野の売上高は前年より7.3%成長の4,092億ウォンとなった。IPTV加入者は第2四半期に17万人増えて622万人となり、有料放送市場で首位を維持した。
前日に業績を発表したSKテレコムとLGユープラスに続きKTの業績まで好転し、端末流通法をめぐる論争は一層拡大するとみられる。顧客から徴収する料金である加入者当たり売上高（ARPU）が通信3社すべてで上昇しただけでなく、顧客に支給する補助金であるマーケティング費用もいずれも減少したためだ。KTの第2四半期のマーケティング費用は6,742億ウォンで、前年より18.1%減少した。