大宇造船海洋が建造中のドリルシップ（深海用移動式掘削船）の引き渡しが、最近相次いで延期されている。船主が原油価格の下落で資金事情が良くない、あるいはドリルシップを引き取ってもすぐに使う用途がないためだ。造船所としては残金を直ちに受け取れないという点で明らかな悪材料だが、大宇造船海洋は内心歓迎する様子だ。大宇造船海洋の海洋プラント引き渡しが今年に大挙集中して操業日程が窮屈な一方、2018年以降は昨年の受注不振で逆に仕事量の不足が懸念される状況であり、引き渡しの延期が操業量を分散する効果を生むためである。
大宇造船海洋は31日、ドリルシップ4隻の引き渡しが延期されたと明らかにした。2隻の引き渡し時点は2016年初めから下半期に、残り2隻は2016年上半期から2018年以降に延期される。引き渡し延期に伴う金融・管理費用は船主会社が補償する。大宇造船海洋は18日にも、年末に引き渡し予定だったドリルシップ1隻を2018年6月末に引き渡すことにした。7月末基準で大宇造船海洋のドリルシップ受注残は11隻だった。このうち1隻だけを14日に引き渡したものの、1隻は船主会社の資金不足で大宇造船海洋が先に契約を取り消し、5隻は引き渡しを延期して、半分以上に問題が発生した。
ドリルシップの引き渡しが延期されたり取り消されたりした理由は、石油掘削会社が最近の原油価格急落で資金難に陥り、残金の手当てに苦しんでいるためだ。一部の船主会社は損失をすべて造船会社に転嫁するため、引き渡し日を1日でも過ぎれば一方的に契約を破棄することもある。
造船所が流動性危機に直面している時点で現金が入る引き渡しの延期は明らかに致命的である。引き渡し時点に船舶代金の60～70%を納入するヘビーテール方式が大半で、引き渡しが突然延期されれば、ドリルシップの場合1隻当たり4000億ウォン前後の資金の空白が生じるからだ。大宇造船海洋も例外ではない。しかし10月末に債権団から4兆2000億ウォンの支援を受けることになり状況が変わった。資金運用に余裕ができ、引き渡し延期の衝撃を受けにくくなったのである。特に今年はドリルシップなど海洋プラント9基を引き渡す窮屈な操業日程のため、ややもすれば生産の遅延に伴う追加損失の可能性もあった。反対に受注の干ばつで2018年以降の仕事量不足が懸念されていたが、今回のドリルシップ引き渡し延期で操業量が均等に分散する形となった。
大宇造船海洋の高位関係者は「仕事量が特定の時点に集中すれば、短期人員を大挙投入する過程で生産性が落ち、原価も上昇する」とし、「追加費用を補填する方式でドリルシップの引き渡しが延期され、適正人員を維持しながら効率性も高めることができる」と説明した。
/イム・ジンヒョク記者 liberal@sed.co.kr