欧州の消費者物価（CPI）が再び0%に低下すると見込まれるなど、世界的なD（デフレ）への恐怖が再び台頭している。
28日（現地時間）ブルームバーグ通信は、専門家を対象にアンケート調査を実施した結果、ユーロ圏（ユーロ導入19カ国）の前年比CPI上昇率が2月に入り再び0%へ落ち込むと予想した。
これはユーロ圏の主要経済国で物価下落現象が相次いでいるためである。ドイツとフランスの2月のCPI上昇率はそれぞれ-0.2%、-0.1%と再びマイナスに転じた。スペインの2月のCPI上昇率も-0.9%で、1月（-0.4%）より下落幅が拡大した。
史上初めてマイナス金利を導入した日本も、低物価圧力を容易に振り払えていない。日本の前年比CPI上昇率は1月に入り再び0%へ低下した。全国物価の先行指標である東京地区のCPIが2月に専門家の予想（-0.3%）を覆し0.1%と「サプライズ反発」したのはまだ幸いだが、市場の不安感は依然として残る。最近の円高が輸出減少と輸入物価下落につながり、デフレ懸念を高めているためである。白川浩道クレディ・スイス日本首席エコノミストはフィナンシャル・タイムズ（FT）に「日本のインフレ率は最近の景気低迷で頂点に近づいているように見える」と述べた。
「世界的なDの恐怖」が現実味を帯びる中、3月の金融政策理事会を控えた欧州中央銀行（ECB）は追加利下げ、量的緩和拡大などのカードをちらつかせている。月600億ユーロ規模の国債買い入れプログラムとマイナス政策金利（-0.3%）導入という処方の強度をもう一段引き上げるということだ。
ECB理事会メンバーであるフランソワ・ビルロワ・ドガロー・フランス中央銀行総裁はこの日、ドイツ日刊紙フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング（FAZ）とのインタビューで「今まさに欧州が直面しているリスクは疑いなくデフレだ」とし、「もし低いエネルギー価格が持続的で、（物価に）持続的かつ長期的な影響をもたらすなら、我々は動かねばならない」と明らかにした。彼はまた量的緩和プログラムに対するドイツなど一部の国の懸念を一蹴し、「日本・米国・英国など多くの国がECBより先に国債を買い入れたという事実に目を向けるべきだ」と強調した。
黒田東彦日本銀行（BOJ）総裁も26日、衆議院に出席し「技術的にマイナス金利の幅を拡大することは可能だ」と述べ、追加利下げの可能性を示唆した。/ヨン・ユジン記者 economicus@sed.co.kr