最近、微小粒子状物質が健康に有害だという研究結果が相次いでいる。生徒の記憶力を低下させるほか、妊婦と胎児に致命的だという研究も示されている。スペイン・バルセロナの世界保健研究所が、徒歩で通学する7～10歳の児童1,234人の「大気汚染物質への曝露量」と「記憶力」の相関関係を調査した結果を、最近国際学術誌「環境汚染」に掲載した。研究結果によると、超微小粒子状物質（直径が2.5㎛より小さい粒子）に多く曝露された児童の場合、1年間で記憶力が4.6%低下した。
また、国立がんセンターとチャ病院が体外受精を受けた妊婦4,851人を対象に、微小粒子状物質など大気汚染が体外受精の成功率に及ぼす影響を調査した結果、大気汚染が平均より50%増加すると体外受精の成功率が10%程度低下することが分かった。それにもかかわらず、中国から押し寄せる微小粒子状物質とともに国内で発生する微小粒子状物質によって、年を追うごとに春には国民の健康への懸念とともに生活の質もまた悪化している。
こうした状況の中で幸い、微小粒子状物質問題の解決策として都市林が急浮上し、国民の間で都市林の価値に対する共感が広がっている。また、都市林が微小粒子状物質を減少させると同時に、その移動を遮って都市住民に清らかな空気を供給しているという研究結果も一つ二つ示され、関心を集めている。
最近、山林庁国立山林科学院が京畿道・始華産業団地周辺で測定された国家大気汚染測定網の資料と、今年緩衝緑地周辺で測定した微小粒子状物質の濃度変化を総合して分析した結果、都市林が造成される前（2000～2005年）には産業団地より近隣住宅団地の微小粒子状物質濃度が9%高かったが、都市林造成後（2013～2017年）の住宅団地の濃度（53.7㎍/㎥）は産業団地（59.9㎍/㎥）と比べ12%低下したことが分かった。
山林庁はこれを踏まえ、今年から生活圏内に都市林を大幅に拡大造成するなど、グリーンインフラ構築に拍車をかけている。まずグリーンインフラ構築事業の一環として、今後都市内の街路樹を多列複層構造で植栽する。従来1列だった街路樹を2列または3列などに植えて名品街路樹道を造成し、高木と低木を一緒に植えて複層の街路樹道もつくっていく計画だ。
これとともに、微小粒子状物質の低減および猛暑解消のための風の道林、微小粒子状物質低減林、災害防災型林など目的型都市林モデルを開発して全国の主要都市に拡大し、都市別の都市形態、緑地規模などを考慮する都市林造成体系も確立する方針だ。
また、都市再生ニューディール事業と連携し、失効予定の長期未執行都市公園、産業団地内の遊休敷地などを活用して都市林を拡充する事業も推進する。山林庁はこれとともに、都市林と連携して都市住民の誰もが生活の中で気軽に庭園を利用できるよう、2020年までに地方庭園20カ所を造成し、民間庭園100カ所を登録・開放する計画だ。
チェ・ビョンアム山林庁山林福祉局長は「最近、都市の各所に造成された都市林が本来の姿を整えるにつれ、都市住民の癒しの名所として人気が高まっている」とし「国民が微小粒子状物質、黄砂などで苦しまないよう、都市林の拡大および体系的な管理に心血を注ぐ」と語った。
/大田=パク・ヒユン記者 hypark