連日の記録的な猛暑で自動車の利用が急増し、保険会社の損害率にも非常事態が生じている。本格的な休暇シーズンとともに、通常夏季には梅雨・洪水・台風など自然災害で自動車損害率が上昇するが、今年は災害級の猛暑が加わり、損害保険会社の損害率が前年より4%ポイント急増する様相を見せている。自動車保険料の引き下げ競争で実績不振に陥っている保険会社は、連日続く猛暑で損害率がさらに跳ね上がらないかと気をもんでいる。
30日、関連業界によると、現代海上・KB損害保険・サムスン火災・DB損害保険・メリッツ火災など主要5社の損害保険会社の今年6月の自動車保険損害率が前年同期より一斉に2～4%ポイント上昇した。現代海上・KB損害保険・サムスン火災の場合、昨年6月はいずれも70%台半ばから後半を記録したが、今年6月には損害率が80%を上回った。猛暑が始まった6月ごろの損害率である点を考慮すれば、ピークに達した7～8月ごろの損害率はさらに急増しうるとの見通しだ。猛暑が猛威を振るうと、予期せぬ自動車の故障が増え、保険会社の緊急出動サービスを求める顧客も増えた。KB損害保険の場合、今年6～7月に27万9,963件の緊急出動サービス件数を記録した。KB損害保険の関係者は「昨年と比べると、通常夏季の6～8月に約45万件に達する緊急出動サービスが行われるが、今年は前年比10%以上サービス件数が増えそうだ」と見通した。
実際、猛暑による交通事故件数も昨年より約8%増えた。サムスン交通安全文化研究所がサムスン火災の自動車保険加入者186万人が起こした交通事故を分析した結果、気温が摂氏1度上がるごとに交通事故が1.2%ずつ増えた。例えば日中最高気温が23度の日には1日平均6,958件だった交通事故が、30度の日には7,540件、36度の時には8,077件などに跳ね上がった。
こうした猛暑という変数に、損害保険会社の算盤勘定もさらに慌ただしくなった。損害保険会社間の競争が激化し、昨年から保険料引き下げ競争で業績悪化を経験した保険会社が、猛暑の後遺症まで考慮しなければならないためだ。実際、自動車保険を販売する11社の損保会社の今年第1四半期の自動車保険損害率は82.6%で、前年同期(78.2%)より4.4%ポイント上昇した。今年第1四半期の累積損害率を見ると、DB損保が85.4%、KB損保が84.4%、サムスン火災が81.4%、現代海上が80.4%で、いずれも80%台を超えた。通常、適正な自動車保険損害率は78%前後だが、現在ほとんどの保険会社がこの水準を超えている状況ということだ。
収益が落ち込む中、保険会社は保険料引き上げも検討しなければならない状況だ。しかし金融当局の保険料引き下げ圧力や消費者の反発などにより、決断までは容易ではないと見込まれる。
ある保険業界関係者は「損害率が相当高い水準であり、今後の自動車整備料金の上方修正や猛暑という変数などと絡み、保険料引き上げが断行される可能性は高まった」としつつ、「しかしすでに引き下げた保険料を再び引き上げるという点から来る反発などで、容易ではない道のりになるだろう」と述べた。