2018年は実に劇的な1年であった。2017年末に朝鮮半島が戦争直前まで追い込まれた状況を思えばなおさらである。この危機的状況の中で文在寅政権は一貫して朝鮮半島の「平和」を強調し、共存に立脚した南北朝鮮の繁栄という夢を描いた。その結果、1年の間に南北首脳会談が3回、そして初の米朝首脳会談が開催された。金正恩委員長は公開的に非核化の目標に言及した。文在寅大統領は15万人の平壌市民の前で直接演説を行い、南北首脳は白頭山に登って南北関係の改善と朝鮮半島の平和を祈願した。いずれも前例のない胸の高鳴る出来事である。しかし、実現を期待した第2回米朝首脳会談、朝鮮半島の終戦宣言、金委員長のソウル答訪は結局実現しなかった。2018年の情勢は、朝鮮半島に安定的な平和が可能だという期待を我々全員に与えると同時に、その道が容易でないことも認識させている。
2017年の極度の危機感、2018年の極度の歓喜をともに越えながら、2019年はより冷静にならなければならないようだ。2019年は米中国交樹立40周年、北朝鮮と中国の国交樹立70周年を迎える年である。米中関係は不惑の年齢に達したものの、戦略競争の迷惑にさらに陥るだろうという予測が優勢だ。これに対し北朝鮮と中国は何としても両国間の関係を友好的に正常化しようと努めるだろう。習近平主席の訪朝も予想される。中国の立場では、冷戦時代の北中同盟のような連累の罠に陥らないようにしつつ、北朝鮮に対する影響力を拡大しようと努めるだろう。
北朝鮮は米国との押し引きの交渉を続けながらも、中国とロシアを巻き込んで自らの戦略的資産にしようとするだろう。韓国とは金正恩答訪など依然として友好的な関係を維持しようとするだろうが、核問題は次第に韓国を迂回して米国と直接談判するという考えを強めるだろう。北朝鮮の非核化推進は遠い将来の問題として残るだろう。安倍晋三政権の落ちる支持率、経済的な不確実性、日米同盟の不安定性とコスト増加に直面した日本は、韓国との不和をむしろ政治的資産として取り込む可能性が大きい。日本のみが東北アジアにおける米国の唯一の戦略的資産であることをさらに強調しようとするだろう。
ドナルド・トランプ政権の同盟に対する価値は、我々が期待する水準とは大きな差がある。シリアからの一方的な撤軍命令、ジェームズ・マティス国防長官の解任、在韓米軍の防衛費分担金の急速な増額要求などは、いずれも韓米同盟にとって否定的な要因である。2019年、ドナルド・トランプ大統領は各種の国内スキャンダル、移民の壁設置問題による衝突の深化、下降局面の経済、民主党の下院掌握、そして近づく大統領選など国内問題で大いに混乱するだろう。少なくとも北朝鮮の核問題は、彼が掲げられるほぼ唯一の成果である。我々が懸念するシナリオは、国内政治で追い込まれたトランプ大統領が中国との戦略競争をさらに強化し、北朝鮮とは米国を狙った核ミサイル問題で決着をつけ、一部の核廃棄に合意することである。トランプ氏は北朝鮮核交渉の勝利を宣言するが、北朝鮮は実際には核保有国として残ることになる。
金委員長が中国・ロシアの歓迎を受けながら、韓国とも友好的で改善された関係を維持しながら、米国とこのように核交渉を一次的に決着させるとすれば、我々は歓迎すべきだろうか。トランプ大統領にとって「在韓米軍の駐留」は変数となり、「在韓米軍の防衛費分担金の大幅増額」は定数となる。「安定した朝鮮半島」において在韓米軍駐留の対価がさらに大きくなることは自明である。この場合、安倍政権はこの状況を自らの戦略資産としようと日米同盟を強化する措置を取りつつ、北朝鮮とも交渉を強化するだろう。
我々の念願は、我々の努力で朝鮮半島の安定と平和を導き出すことである。来年も北朝鮮を説得して非核化に近づこうとする努力は続くだろう。しかし残念ながら、北朝鮮や米国、中国、日本は、我々が我々の意思のとおりに動かせる変数ではない。米中戦略競争の深化という構造的な変数は、こうした「適者生存」の世界をさらに強化するだろう。各国は最も利己的な方式でこのゲームを生き残ろうとし、その世界は混沌へ向かっている。この状況で国民は文在寅政権に「我々のプランBは何か」を問い始めるだろう。莫大な蓄財と貪欲という二重のイメージを持つ黄金の豚の年を迎えながら、希望よりも心配が先に立ち始めるのは、A型の血を持つ私だけの憂慮だろうか。