カカオが国内首位のゲーム会社ネクソンの買収を検討し、競争構図が一段と複雑になった。もう一つの国内プレーヤーとしてはプライベートエクイティファンドのMBKパートナーズが関心を持っているとされ、Samsung Electronicsの買収戦参加の是非も争点となっている。海外では中国ゲーム会社テンセントや、海外の超大型プライベートエクイティファンドであるKKR、カーライル、TPG、シルバーレイクなどがネクソン買収戦に参戦する可能性がある。カカオがこのうち一部のプレーヤーと合従連衡するのか、各プレーヤーが個別に戦うのかによって、ネクソンの新たな主の行方は分かれる見通しだ。
ネクソンの売却は、持株会社NXCの持分を代表取締役である金正주（キム・ジョンジュ）会長（持分率67.49%）および特殊関係人が処分する方式で行われるとみられる。特殊関係人とは金会長夫人のYoo Jung-hyunNXC監査（同29.43%）、金会長夫妻所有の個人会社Wise Kids（同1.72%）を指す。ネクソンの売却主幹事であるドイツ証券は2月21日を予備入札日に定めたと伝えられた。現時点では、個別に戦う場合テンセントが最も有利な高地に立つ。現金動員力が莫大だからだ。市場情報機関マーケットウォッチの資料によると、昨年9月末時点でテンセントの流動資産（current asset）は2268億5000万香港ドル（約32兆3057億ウォン）で、手元現金だけで1224億8000万香港ドル（約17兆4399億ウォン）に達する。テンセントが流動資産のうち現金の一部を動員するだけでも、NXCが保有するネクソン持分の全量を買い入れることができる。筆頭株主であるNXCが保有するネクソン持分の価値は現在6兆～7兆ウォン台と推算されているからだ。
資金余力のあるテンセントに比べ、カカオは資金力の面で手に余る状況だ。昨年9月末時点でカカオの現金および現金性資産は1兆5008億ウォンほどだ。したがってカカオのネクソン買収戦略は、他の企業や投資家と手を組む合従連衡方式が唯一となる。カカオの合従連衡シナリオとしては、自社第2位株主であるテンセントと連帯する方法、財務的投資家と連帯する方法、他の国内外ゲーム会社などと連帯する方法などだというのがゲーム業界の観測だ。カカオがテンセントと手を組めば、安定した経営環境を整えられるのが長所だ。ネクソン買収案件に関連しカカオが自社第2位株主との経営葛藤を避けられ、テンセントの力を借りて中国など新興国ゲーム市場の攻略に乗り出しやすいためだ。ただこの場合、ネクソンの経営権を土着企業であるカカオが守ったとしても、実質的にはテンセントの影響力がより大きくなるほかない。テンセントはすでに国内ゲーム会社ネットマーブルの第3位株主であるため、ネットマーブルと合従連衡してネクソン買収戦に参加する可能性も排除できない。ただカカオが手を差し伸べれば、ネクソンとしてはネットマーブルよりもカカオと手を組むことが相互の事業構造のポートフォリオ上、よりシナジーを出すのに有利だと判断する可能性もある。
カカオが財務的投資家との合従連衡を選ぶ場合、MBKパートナーズやKKRなどがパートナーに挙げられる。財務的投資家は収益性が保証されれば細かな経営干渉をしないため、カカオとしてはテンセントと手を組む場合よりネクソン運営の主導権を確実に握れる。反面、財務的投資家が短期的な財務実績に執着し、コスト削減の次元で大規模な人員および事業リストラを求める場合、雇用安定と持続経営を求めるネクソン労組と衝突する余地がある点は変数に挙げられる。