歴史的な非武装地帯（DMZ）での南北米首脳会談が30日に実現し、今年2月のハノイでのノーディール以降、行き詰まっていた非核化交渉の火種を再びよみがえらせた。
ただ外交・安保の専門家らは、米朝が非核化方式に関して根本的な計算を変えたという兆しが感知されないだけに、実務レベルで交渉が難航する可能性が高いと展望した。
実際、ドナルド・トランプ米大統領はこの日、金正恩北朝鮮国務委員長と会談した後、記者団と会った場で「われわれはそれぞれ代表を指定し、包括的な交渉と合意を行うという点で合意した」と明らかにした。これは事実上、北朝鮮の先の核申告・検証を主張するもので、金委員長が主張する段階的解決策とは距離がある。
2月の第2回ハノイ米朝首脳会談決裂の主な原因も、このような米朝間の非核化に対する立場の差だった。当時、北朝鮮は寧辺の核施設廃棄に伴う相応措置として制裁緩和を求め、段階的・同時的な解決策を主張した。これに対し米国は寧辺の核施設プラスアルファなど北朝鮮の完全な非核化後の制裁緩和という「一括妥結式のビッグディール」で対抗し、ハノイ会談は決裂した。
トランプ大統領が金委員長との親交を強調しながらも制裁緩和は急がないとした部分も、実務交渉が容易ではないという予測を裏付ける。
金委員長が非核化交渉に臨む根本的な動機は米国を中心とする強力な対北制裁にあるというのが大方の分析だ。制裁を一度解けば復元するには多くの時間が必要なため、米国の立場としても北朝鮮の一部の非核化措置だけで制裁を解くのは容易ではない。
Seoul Economic Dailyフェロー（諮問団）である南成旭（ナム・ソンウク）高麗大教授は「トランプ大統領が制裁緩和には関心がないと言ったが、北朝鮮が望むのは制裁緩和であるだけに、トランプ大統領が急ぐ必要はないとした状況で実務会談をしてみても特別な手はないだろう」とし、「北朝鮮が寧辺プラスアルファを持ち出すかも依然として未知数だ」と見通した。
ただ一部では、首脳間の意志が重大な影響を及ぼす外交的特性を考慮すると、米朝が非核化交渉に関して意味のある成果を導き出すという反論も少なくない。高有煥（コ・ユファン）東国大教授は「1日でツイートに米朝首脳が反応を示し首脳会談が実現したということは、それだけ米朝対話の必要性に共感していた証拠だ」とし、「これはトランプ大統領と金委員長の信頼が依然として健在で、非核化プロセスの妥結への意志が強いことをよく示している」と高く評価した。
実際、ハノイのノーディール以降中断していた米朝対話は、1時間にも満たない首脳間の電撃会談を通じて再開された。トランプ大統領が非核化交渉に関して実務チームを2～3週間以内に構成すると明らかにしたことに伴い、米朝の実務交渉は早ければ7月に再開されると観測される。金顕旭（キム・ヒョンウク）国立外交院教授は「今、ハノイ首脳会談が決裂した後、対米交渉は外務省側に大きく傾いているとみられる」とし、「崔善姫外務省第1次官が出てくるかはもう少し見守らねばならないが、結局は外務省側の人物が代表を務めると考える」と診断した。
実務交渉が再開されれば、鍵となるのは北朝鮮が寧辺の核施設にプラスアルファとして差し出すカードになると予想される。
Seoul Economic Dailyフェローの朴元坤（パク・ウォンゴン）ハンドン大教授は「米朝間に妥協の余地はある。北朝鮮が実利か名分か、どちらを選ぶかによって結果が変わるだろう」とし、「実利を取るなら寧辺の核施設以外に追加の核施設があり、すでに生産した核ミサイルや核物質もある。北朝鮮が求める制裁緩和の水準が高くない場合、トランプ政権がこれを受け入れる可能性も排除できない」と観測した。