ハンファケミカル(009830)が、従属会社であるハンファグループ(000880)キューセル・アンド・先端素材のプラスチック加工および太陽光事業部門を吸収合併し、事業ポートフォリオの調整に乗り出す。太陽光事業を担ってきた金升淵会長の長男、金東官（キム・ドングァン）ハンファキューセル・アンド・先端素材専務を中心に、ハンファグループの石油化学、エネルギー事業の一元化作業が本格化するとの予測も出ている。
ハンファケミカルは30日、ハンファキューセル・アンド・先端素材を国内事業会社であるハンファキューセル・アンド・先端素材と、海外法人などの持分を保有する存続法人Hanwha Global Asset（仮称）に人的分割すると30日発表した。分割期日は9月1日だ。続いて来年初めにはハンファケミカルが新設法人ハンファキューセル・アンド・先端素材を合併する。Hanwha Q CELLS KoreaとHanwha Advanced Materials Corporationの合併で昨年11月に新設されたハンファキューセル・アンド・先端素材は、設立から1年ほどで再び会社が分かれることになった。
ハンファケミカルは今回の合併の主な理由として、石油化学および太陽光部門の競争力強化を挙げる。ハンファケミカルの関係者は「石油化学産業のダウンサイクル入りと急激な対外環境の変化の中で、成長の限界を克服するためのものだ」とし、「石油化学と素材、太陽光事業を単一組織に統合することで各部門の力量を有機的に結合させ、これを通じて事業競争力と経営効率性を強化する計画だ」と明らかにした。
業界では、素材部門の原料を担当するハンファケミカルと、加工技術を担当するハンファキューセル・アンド・先端素材の合併により、エンジニアリングプラスチック（EP）のような高付加素材事業が一段と勢いを得るとみている。前方と後方の事業間の統合により、原料開発のような初期段階から素早い対応が可能になる。またこれを基盤に、航空、防衛産業など将来の中核素材分野へ事業を拡大するとみられている。
ハンファグループの次世代成長エンジンである太陽光もまた競争力を強化できるようになった。ハンファケミカル側は、今回の合併により研究開発分野の力量強化と融複合技術の開発で品質を高められるとみている。また「太陽光のコメ」と呼ばれる中核原料のポリシリコンをはじめ、太陽光セル、モジュール、部品などを垂直系列化できるため、収益性が一段と高まると見込まれる。
一部では、ハンファケミカルが今後ハンファキューセルまで合併し、太陽光事業の一元化に乗り出すとの分析も出ている。ハンファケミカルの100%子会社ハンファソーラーホールディングスが、年初にナスダック上場廃止を完了したハンファキューセルを吸収合併し、社名をハンファキューセルに変えるなど、ハンファグループの太陽光事業の支配構造が次第に単純になっているためだ。ハンファグループ内でもハンファキューセル・アンド・先端素材（旧Hanwha Q CELLS Korea）とハンファキューセルの交流が活発な上、国内の太陽光研究開発センターはハンファキューセル・アンド・先端素材が、ドイツ・中国・マレーシアの研究センターはハンファキューセルがそれぞれ運営中であり、合併時のシナジーが期待される。実際、昨年10月に開かれた懇談会でハンファキューセルの高位関係者が「ハンファキューセルとHanwha Q CELLS Korea（現ハンファキューセル・アンド・先端素材）の合併の可能性は開かれている」と明らかにしもした。ただ、ハンファキューセルの事業部がすべて海外に所在しており、関連法上、特定の事業部を分割しなければ即時の合併は不可能だと伝えられた。
今回の合併により、ハンファグループの後継構図にも関心が集まる。業界では、金東官専務がハンファグループのエネルギー・化学など主力部門を、金東元（キム・ドンウォン）ハンファ生命常務が金融部門を、金東善（キム・ドンソン）氏が建設とリゾート部門をそれぞれ担うとみている。特に金専務が担当する太陽光部門の組織が、ここ数年の間に新設と合併を繰り返しながら規模を拡大している。ただハンファグループ側はこうした観測について「決まったことはない」との立場だ。