8月11日、KOSPIは2,400台を超え、2,500台まで上昇した2017年以来3年ぶりの高水準の株価を示している。年初に新型コロナウイルス感染症（コロナ19）のパンデミック（世界的大流行）で1,500台まで急落した時期に、個人投資家は果敢に株式市場に飛び込み、市場を上昇反転させた。いわゆる「東学アリ運動」の結果である。
こうした現象は過去の「バイコリア」ブームと似て見える。1997年の「国際通貨基金（IMF）事態」で崖っぷちに追い込まれた国内企業を守ろうというバイコリアの熱風が吹いた。これは半年もたたないうちに10兆ウォンを超える資金が証券市場に流入するきっかけとなった。
前述の二つの現象は、個人投資家が国内株式を買うという次元で一見似ているように見える。しかし根本的に異なる部分がある。まさに投資情報だ。かつての株式投資情報は、ひたすら証券会社を通じてのみ獲得が可能だった。限られた情報のために個人投資家はどの銘柄に投資すべきか決めにくい構造であり、証券会社の推薦に依存せざるを得なかった。
一方、今は状況が異なる。個人が投資に関連した多様な情報をリアルタイムで獲得でき、似た投資目的を持つ他人とリアルタイムで意見を交わすこともできる。さらには、どう投資すべきかを基礎から着実に教えてくれるところもある。投資に関する情報が身の回りにあふれ、個人が良質な選択をすることができる。
東学アリ運動により、多くの個人投資家が多様な情報を活用して株式投資を始めている。投資への関心が高まっているのは肯定的な現象だ。しかし雰囲気に流されて軽率に動く投資家も増えている。株式市場が上がる時は誰でも収益を出せるし、誰でも銘柄を語る。古臭い話だが、投資で最も重要なのは収益率ではなくリスク管理である。そして最も良いリスク管理方法の一つは分散投資だ。個別銘柄への投資は、予期せぬ突発変数とリスクにさらされている。したがって国内外の株式など多様な資産に分散投資し、分割売買を実践するなどリスクを管理しなければならない。
自ら直接リスクを管理するのが難しければ、複数の銘柄・資産に分散投資する金融投資商品を利用するのも適切な方法だ。ターゲットデートファンド（TDF）は投資家の退職時点に合わせ、別途の運用指示がなくても多様な銘柄と資産に自動的に分散投資するため、長期投資の際に検討する価値がある。