今年8月の国内株式市場の1日平均売買代金が初めて30兆ウォンを超えた。個人が相場を主導する中、新型コロナウイルス感染症の再流行の影響でテーマ株中心の短期売買が盛んになり、KOSDAQ市場の売買代金が急増したとの分析だ。
31日、韓国取引所によると、今年8月のKOSPIとKOSDAQ市場を合算した1日平均売買代金は30兆9,600億ウォン規模と集計された。月平均売買代金が30兆ウォンを突破したのは史上初めてで、昨年の1日平均売買額（9兆3,000億ウォン）と比べ3倍以上多い。国内株式市場の売買代金は新型コロナの影響で変動性が高まった2月以降、着実に増加傾向を示してきた。今年1月に11兆9,000億ウォン規模だった両市場の1日平均売買額は6月時点で24兆ウォンまで上昇し頂点を打ったとみられたが、今月は7月（23兆9,000億ウォン）比で29.5%程度、目に見えて増えた。今月の売買代金は史上最高値の更新を繰り返し、27日には1日だけで36兆ウォンを超えもした。
注目すべき点は、KOSDAQの売買代金がKOSPIの売買額を上回り、売買代金の上昇をけん引したという点だ。今月のKOSDAQ市場の売買代金の1日平均値は14兆7,800億ウォン規模で、7月の記録比36.5%急増した。光復節連休が終わった18日から今月末日までのKOSDAQ市場の1日平均売買代金（15兆6,700億ウォン）はKOSPIの売買額（15兆1,000億ウォン）を上回りもした。KOSDAQは今月中盤以降、上昇の流れを見せ、27日（20兆8,000億ウォン）に史上最大の売買額を達成した。SK証券によると、2000年以降の約5,100営業日のうちKOSDAQの売買代金がKOSPIより多かった期間は425日にすぎないが、そのうち47日が今年3月以降だ。
売買代金増加の背景には個人の短期売買の活性化があるとの分析が出ている。今月中旬ごろ首都圏を中心に新型コロナの感染確認者数が急増し、国内相場の方向性が曖昧になり、これに伴い新型コロナ治療薬やオンライン教育業種などの新型コロナ・テーマ株に短期の値幅取りを狙った取引が頻繁になったとの説明だ。新韓金融投資のチェ・ユジュン研究員は「8月に入りKOSDAQ市場での個人の売買回転率が増加した」とし、「KOSPIの追加上昇モメンタムが不足していると感じた個人は短期売買中心に対応している」と説明した。続けて「新型コロナの不確実性の影響を受け、今週も短期売買中心の相場が現れると予想され、新型コロナ・テーマ株を中心に変動性が拡大する余地がある」と見通した。 /イ・スンベ記者 bae@sedaily.com