Samsung Electronics(005930)の第2四半期の営業利益が最大11兆ウォンに達する可能性があるとの見通しが示された。メモリー半導体部門の回復に弾みがついたとの診断からだ。Samsung Electronicsが3カ月のボックス圏を抜け出し、上昇基調を再開できるかに関心が集まっている。
30日の有価証券市場でSamsung Electronicsは前日比0.24%安の8万1500ウォンで取引を終えた。1月には一時9万6800ウォンまで急騰し「10万ウォン台」をうかがったが、すぐに8万ウォン台前半へ滑り落ち、その後3カ月間は8万ウォン台前半で足踏みしている。
Samsung Electronicsの株価調整は終盤に近づいているとの分析が出ている。この日リポートを出した15社の証券会社のうち12社が、今年第2四半期にSamsung Electronicsが10兆ウォン台の営業利益を上げると予想した。現在の第2四半期営業利益のコンセンサスは9兆9360億ウォンだ。KIWOOM Securitiesが11兆ウォンで最も高く、ハナ金融投資も当初予想比10.6%高い10兆2900億ウォンへ引き上げた。業績成長を牽引するのは半導体だ。KIWOOM Securitiesは、今四半期のDRAMとNANDの販売価格が前四半期比でそれぞれ17%、8%上昇し、半導体部門の営業利益が7兆ウォンに達すると判断した。
株価の足を引っ張ってきた市場の懸念も次第に解消されるとの説明だ。最近はサーバー顧客企業の在庫負担と設備投資拡大により、半導体の販売価格上昇幅が鈍化しかねないとの懸念が株価を抑えていた。しかし主要サーバー企業の在庫は正常水準（6～8週）で維持されており、Samsung Electronicsを含む主要半導体企業の設備投資戦略にも変化がなく、供給が需要に追いつかない環境が続くとみられる。加えて、Samsung Electronicsのバリュエーション倍率と連動する特性がある世界の流動性増減率が下落に歯止めをかけるとの期待も出ている。Hi Investment & Securitiesの宋明燮（ソン・ミョンソプ）研究員は「20%から16%へ低下した世界の流動性増減率は、米国などの大規模な新型コロナウイルス支援金支給を契機に下落を止めるか、小幅に上昇するだろう」とし「機関の売りが一巡する遠くない時点で株価の反発が始まるだろう」と見通した。
課題もある。今のような産業激変期には、メモリー半導体の体力を証明するだけでは投資家の心をつかむには不十分だという点だ。Samsung Electronicsはグローバルなファウンドリー産業の一角を担っているが、昨年の市場シェアはTSMCが54%、Samsung Electronicsが17%と格差は相当だ。Eugene Investment & Securitiesのリサーチセンター長、李承祐（イ・スンウ）氏は「最近の株式市場では『変化と成長のストーリー』が株価を動かす主要変数となっている」とし「TSMCとの格差を縮め、『脅威的なファウンドリー事業者』であることを証明することが必要だ」と述べた。
/李承培（イ・スンベ）記者 bae@sedaily.com