「検察です。○○様の口座が犯罪に利用されたので、安全な口座に送金してください」
ボイスフィッシング犯は被害者の金を奪うために餌を投げ、誘惑（脅迫）し、釣り上げる。被害者をだますため、すべての過程が組織的な単位で行われる。考えにくい手口で毎回方式を変えることもある。その反対側には、彼らを一網打尽にするため黙々と孤軍奮闘する人がいる。西大門警察署知能犯罪捜査チームの申世一（シン・セイル）巡査部長だ。
「組織員の一人をうまく説き伏せて、また別の組織員の存在を突き止めるのです」。申巡査部長はボイスフィッシング捜査の過程を「サツマイモのつる引き」に例える。残念ながらこれら犯罪組織は一つの船に乗って活動するのではなく、総責の指揮の下、中国・フィリピンなどでコールセンター職員として、現金の引き出し役や回収役として、それぞれ散らばって活動する。ほぼすべての場合、互いの名前も知らないまま活動する。
このため申巡査部長はボイスフィッシング捜査で最も難しい点として「被疑者の特定」を挙げる。「似た手口の被害が繰り返される」という形で実体はあるが、それを実行する主体と手がかりはベールに包まれているためだ。申巡査部長は「偽名で活動するため、他の組織員の写真を見せてもまったく違う名前を口にする」として「そのため思いもよらない別のところで得た情報が手がかりになる場合も多い」と説明した。
被疑者のうち一部を検挙することに成功したら、そこからは高度の心理戦が展開される。被疑者とラポールを築くことも重要な仕事だ。犯罪収益以外にはまったくつながりのない被疑者らを一網打尽にするためには、少しずつ掘り出さなければならない情報が多い。申巡査部長は「最初は10人のうち10人が『知り合いが金をくれたので引き出しただけだ、ただのアルバイトだ』という具合にうそをつくが、供述が食い違う点と入出金の明細などを比較しながら集中的に追及していけば、結局は事実を打ち明ける」と語った。
こうして得た情報で組織の実体を把握した後は時間との戦いだ。これら組織は主に中国やフィリピンのような東南アジアなどに拠点を置いている場合が多いためだ。Korean National Police Agencyが昨年11月から今年2月まで特別取り締まりで捕らえたボイスフィッシング組織員267人も、粘り強く長い追跡の末に捕まった。申巡査部長は「国内犯罪の場合は司法・行政処理がすぐに行われるのに対し、ボイスフィッシングは海外の司法当局との共助が必要なため、この過程でかなり時間がかかる」と説明した。
日々変わっていく手口もボイスフィッシング捜査のもう一つの難しさだ。以前は単純に家族や検察、銀行員を装って入金を誘導する方式が多かったとすれば、最近は「餌」の役割が細分化され多様化する傾向にある。申巡査部長は「ボイスフィッシングが横行しているため、今はいきなり電話をかけると人々が警戒心を抱くので、まず文字メッセージで接近する手口が急増した」として「虚偽の海外決済メッセージを送った後、銀行員や警察などを装って連絡する場合が多くなった」と語った。虚偽で決済された明細を見て不安を感じる被害者に、助けてあげると言って安心させた後に接近する方式だ。申巡査部長はこのほかにも商品券のPIN番号を要求したり、わざと高齢の被害者に接近したり、070の頭番号を010に変えて電話するケースもあると説明した。
このように難しく複雑な検挙の過程にもかかわらず業務を続けられる原動力は、被害者に金を返す時の誇らしさだと申巡査部長は語る。ボイスフィッシングで失った金は取り戻せないというのが一般的な認識だが、最近は処罰の水準が高まり、金を返してもらうケースも増えていると申巡査部長は説明した。申巡査部長は「被疑者が検挙されて裁判まで行けば処罰の水準が高いため、ほとんどが金を全額返して和解する」として「誰かが何気なく奪った金が被害者には本当に『血のような金』で、大きく感激する姿を見ると、事件を手放せなくなる」と語った。
金が流出する瞬間をとらえ、被害者に返したこともある。昨年夏のことだ。被害者が数千万ウォンを2回にわたって送金した状況が把握された。被害者は1回目に1000万ウォンほどを、2回目に3300万ウォンを回収役に送金した。1回目の送金の事実を情報提供者から知らされた申巡査部長は、当該口座を停止させ被害金3300万ウォンを没収した。しかし問題があった。金を返してもらうべき被害者が誰なのか分からなかったのだ。申巡査部長は聞き回った末、被害者が地方のある病院で勤務する看護師であることを知り、その病院に連絡して放送を頼んだ。後に放送の内容を伝え聞いて申巡査部長を訪ねてきた被害者は、震える手で3300万ウォンを受け取っていったという。
このようにボイスフィッシングを検挙する過程は複雑で時間もかかるが、いつかは全員捕まることになっていると申巡査部長は言い切った。ボイスフィッシングは公訴時効が10年だが、海外にいる期間は逃避と判断され公訴時効の期間に含まれない。さらに最近では、そもそも特定のIPや電話番号は海外から国内に入ってこられないよう通信を遮断するなど、犯罪を積極的に予防する方向で対応する傾向にある。申巡査部長は「ボイスフィッシングの手口が複雑で難しくなるほど、それに対する司法・捜査当局の対応も発展している」と語った。