「中国は政府所属の多くのヘッドハンティング会社を通じてグローバル人材を吸収しています。中国のシステムに組み込まれた香港からは、ここ数年、英国・カナダ・シンガポールへ人材が多く流出しましたが、むしろ最近は中国が香港を通じて人材を吸い上げています」
趙南俊（チョ・ナムジュン）南洋理工大学材料工学科の碩座教授は31日、ビデオ通話で、昨年中国のあるヘッドハンティング会社から受け取った電子メールと電話の内容を伝えつつ「中国は千人計画・万人計画などを通じて、依然としてグローバル人材を吸い込むブラックホールだ」とし、「私も昨年、年間3カ月以上、江蘇省の大学を回って働く条件で週7万ドルの支給を提案された」と打ち明けた。続けて「米国には世界中の人材が集まり、シンガポールもアジアの人材ハブの一つであり、イスラエルは初めからグローバル人材を育成する」と語った。
Seoul Economic Dailyが中国のヘッドハンティング会社が海外の教授に送った電子メールを確認したところ、中国外国人人材計画（China Foreign Talents Plan）にジュニア・シニア・退職者が応募すれば毎年11月に評価され、週給は2500~7万ドルだが個別交渉するとされている。また、定着費14万ドル（パートタイムは7万ドル）、さまざまな研究プロジェクトに14万~70万ドルの研究費申請、国家碩学（National Distinguished Expert）の称号付与、国家中核研究開発（R&D）プログラム（NSFC）などの優先支援、家族に対する医療・教育・住居の恩恵支援が明記されている。さらに、このプログラムを通じて支援を受けた海外研究者のうち、欧州・米国の大学教授7人の氏名と所属大学も記されている。
趙教授は「中国政府は清華大に年6兆ウォン台、北京大には約4兆5000億ウォンなど、36のクラスA大学に莫大な支援をしている」とし、「中国の大学の成長速度を見ると恐ろしいほどだ」と明かした。ソウル大の今年の予算が1兆3387億ウォン、KAISTが1兆1105億ウォンという現実に比べ、中国の大学の投資は途方もないということだ。
米国通である同教授は、昨年ジョージア・テキサス・フロリダの3州が大学理事会に、学校の発展に寄与しないテニュア（大学が必要な場合の終身保障）教授を解雇できる権限を付与したと紹介した。実例として、米国は優秀な教授でさえ国立科学財団（NSF）に年10件の提案書を出して1件程度が採択される厳しい競争だが、競争をさらに促そうという趣旨だ。これに伴い、ジョージア州の19大学でテニュアを得た教授5800人余りのうち一部が「学問の自由が脅かされる」として抗議行動を行いもした。続けて「シンガポールも英語を公用語として使い、グローバル人材には大胆に支援しつつ、血の飛び散るような競争を誘導する」とし、「イスラエルは400余りのグローバル企業のR&Dセンターを誘致するなど、初めからグローバル人材の育成に焦点を合わせている」と語った。
これに関連し、李光炯（イ・グァンヒョン）KAIST総長は「30年余り前は南洋理工大がKAISTをベンチマークしていたが、今は逆転した」とし、「国内の産学研がグローバル化と多様性を積極的に追求すべきだ」と強調した。実際、南洋理工大は4月、英国の世界大学評価機関QSの「世界大学専攻別ランキング」の工学評価で世界4位に浮上したが、KAISTとソウル大はそれぞれ20位、34位に下落した。人工知能（AI）、バイオ、半導体、量子、宇宙航空などの国家戦略技術人材の育成に赤信号がついたのだ。スブラ・スレシュ南洋理工大総長は最近、記者とのインタビューで「教育革新に乗り出し、グローバル人材を大挙誘致して激しく競争するシステムを構築する」とし、「海外の博士研究員（ポスドク）誘致、国際共同研究、産学協力に重点を置く」と説明した。
趙教授は「韓国は大きく発展し海外でのイメージも良いが、まだグローバル化されておらず、外国人が働くのは難しい文化・生態系だ」と指摘した。続けて「多様性を認める環境を整えるべきだ」とし、「韓国政府はポスドクを海外に送るプロジェクトを行っているが、むしろ海外のポスドクを韓国に吸収できるシステムを作るべきだ」と助言した。金正浩（キム・ジョンホ）KAIST・Samsung Electronics産学協力センター長は「韓国の大学は鉄の飯わん的なテニュア（65歳定年保障）文化から抜け出して競争を促進する一方、成果の優れた研究者は70歳まで研究できるようにすべきだ」とし、「企業は垂直的で人脈中心の研究文化から抜け出さねばならず、公共研究機関は自律性を持って動くべきだ」と力を込めて語った。