日本でオンラインを中心に精子取引が流行している。
30日、TBSなど現地メディアは、ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)に精子提供を申し出るアカウントが増えていると報じた。
報道によると、これらのアカウントは学歴や容姿、年収などを強調する書き込みが大多数を占め、提供者は「クライアント」と呼ばれ、有償・無償の形で商品のように精子取引が行われていた。中でも「名門大・超一流企業・容姿偏差値60」「35人誕生・A型・179cm」などのように学歴や容姿、年収を強調する書き込みがとりわけ多いと報じた。
100人に精子を提供したことがあるという日本人男性Aさんは「東京工業大学を卒業したが、現在50人以上の子どもがいる」と明らかにした。続けて「13年前に不妊で悩む人たちを助けようと精子提供を始め、1000人の子どもができたらやめる計画だ」と付け加えた。
Aさんは「我々のような個人の精子提供行為が社会的に積極的に容認されているわけでは決してないが、現在は法・制度が不備で公共機関がこれを支援できない状況だ」とした上で、「だから仕方ないが、自ら行為を容認している」と説明した。
羽田空港で勤務中の男性Bさんは結婚5年目のディンクスで、妻の了解を得て1年半前から精子を無償提供している。
Bさんは「子どもを育てるために持っている金を使い、子どもが育ち切る頃にはすでに年老いて何も楽しめないというのは嫌だ」とし、「子どもは育てたくないが子孫は残したい」と提供理由を明らかにした。彼は続けて「自ら無責任だと思ったことはあるが、私としてはきちんと面談して子どもを育てられる方、責任を取れる方にのみ提供している」と説明した。
大半の取引は口頭で進められ、名前を含む相互の個人情報の公開は徹底的に禁じられているという。
TBSは、日本でオンライン上の個人間の精子取引は違法ではないと伝えたが、関連法と制度が不足した状況で個別に精子が無分別に取引されている点を懸念した。