世界的な景気後退による需要減退で半導体の厳冬期を迎えた中、メモリー半導体DRAMの固定取引価格が今月だけで22%急落したことが分かった。世界の有力メモリー企業は業況悪化に備え、減産や投資縮小を進めている。
31日、台湾の市場調査会社トレンドフォースによると、PC用DRAM汎用製品（DDR4 8Gb）の10月の平均固定取引価格は前月（2.85ドル）より22.46%下落し、平均2.21ドルを記録した。
DRAM価格は今年7月に14.03%急落し、8月には1.04%下落した。9月は横ばいを維持したが、今月に入って20%以上急落した。台湾のトレンドフォースは、全般的な需要低迷の中で第3四半期からDRAMメーカーの在庫がさらに増えたと説明した。トレンドフォースの関係者は「経済見通しが不確実であるため、消費者向け電子製品の需要が短期的に反発する可能性は小さい」とし、「現在のDRAM市場は極度の供給過剰に陥っている」と分析した。
DRAMと並ぶ代表的なメモリー半導体であるNANDフラッシュの価格も5カ月連続で下落した。メモリーカード・USB用NANDフラッシュ汎用製品（128Gb 16Gx8 MLC）の固定取引価格は4.14ドルで、前月（4.30ドル）より3.73%下がった。
昨年7月から今年5月まで4.81ドルを維持していたNANDフラッシュ価格は、6月に入って3.01%下落した。続いて7月（-3.75%）、8月（-1.67%）、9月（-2.55%）も下落が続いた。トレンドフォースは「最近のNANDフラッシュ価格は急激な供給過剰状態により極度の変動を経験している」と説明した。
これに伴い、メモリー半導体企業の減産と緊縮経営が続いている。SKハイニックスは来年の設備投資額を従来計画から50%以上減らす案を検討している。米マイクロン・テクノロジーは来年の設備投資額を30%削減すると発表した。
一方、メモリー首位のSamsung Electronicsは10月初めから人為的なメモリー減産は行わないとの立場を維持している。業界では、圧倒的な生産規模と原価競争力を前面に「チキンゲーム」に突入したとの分析が出ている。