数年にわたり中国市場で力を発揮できなかった韓国ゲーム各社が、「ダンジョン＆ファイター モバイル」（ダンパ モバイル）のヒットとともに中国での「Kゲーム復活」への期待を高めている。中国が2017年にTHAAD（高高度ミサイル防衛システム）配備への報復として限韓令（韓流制限令）を発動する前まで、中国市場は韓国ゲーム企業にとって機会の地であった。
各企業は、国内でゲーム性を検証された知的財産権（IP）に基づく新作を、現地化とともに相次いで中国に投入し、第2の繁栄期に備えている。業界では、市場への再参入路をさらに広げるために政府の積極的な支援が必要だとの声が一致している。
◇中国市場で新たな活路を探るゲーム業界=足元では勢いが鈍ったが、中国でのヒットはグローバルゲーム企業へと生まれ変わるための主要な関門の一つだった。「Kゲーム」ブームを中国で最初に主導し、その後グローバルゲーム企業へ躍進したウィメイド（112040）が代表例だ。同社が2001年にサービスを開始した「ミルの伝説2」は、2002年に韓国産ゲームとして初めて中国での同時接続者50万人を達成した。発売から23年が経過した現在も、中国におけるミルの伝説IPの規模は数兆ウォン規模と推定される。
スマイルゲートは「クロスファイア」の中国中心のヒットで代表的ゲーム企業としての地位を固めた。中国で2008年に発売されたクロスファイアは、2015年に一人称シューティングゲーム（FPS）ジャンルの同時接続者数で世界1位となったゲームだ。ウェブゼン（069080）も「ミュー」IPが中国で人気を集め、韓国の代表的ゲーム企業としての地位を確立した。
しかし限韓令が始まった後、中国政府が事実上版号を発給しなかったため、新規ゲームが中国市場に上陸する道は閉ざされた。その間、中国ゲームの競争力は爆発的に成長した。「原神」や「崩壊：スターレイル」などグローバルで成功する事例も登場した。現在、韓国のモバイルゲーム市場でも中国ゲーム企業ジョイネットゲームズの放置型ロールプレイングゲーム（RPG）「キノコ伝説」、中国ゲーム企業ファーストファンの戦略ゲーム「ラストウォー：サバイバル」などが売上上位を記録している。2022年末から中国政府が本格的に版号を発給し始めたが、中国進出がヒットの保証に直結するという方程式は崩れた。目立った成果を上げた作品はネクソンの「メイプルストーリーM」、ネットマーブルの「新石器時代」程度だ。中国政府の規制の不確実性も挑戦意欲を削いでいる。
それでも韓国ゲーム各社が中国市場に粘り強く挑むのは、ヒットさえすれば収益性が大幅に改善するという期待があるためだ。中国のゲーム市場は昨年時点で3029億6400万元（約57兆3450億ウォン）に達する。ゲーム利用者数も6億6800万人に迫る世界最大級の市場だ。カン・ソクオ新韓投資証券研究員は「中国で大型作品の版号発給が容易になれば、韓国の開発会社の海外売上比率拡大に意味のある寄与が可能になるだろう」と説明した。
◇ダンパに続く新作が続々待機=ゲーム各社はダンパ モバイルのヒットの流れを継続させる構えだ。中国の現地に適合するようゲームを改善している。年内に「ブレイド＆ソウル2」を中国で披露するエンシーソフト（036570）は、テンセントと配給契約を結び現地化を進めている。ブレイド＆ソウルは2013年の中国投入以降、同時接続者140万人を記録するほどヒットした。ホン・ウォンジュンエンシー最高財務責任者（CFO）は今年第1四半期決算発表のカンファレンスコールで「チャイナジョイなど現地のゲームイベントを積極的に活用してマーケティングを行う予定だ」と述べた。
「黒い砂漠」を展開するパールアビス（263750）は、「黒い砂漠モバイル」の不振を教訓として刃を研いでいる。黒い砂漠は2015年に韓国市場で正式発売されて以来、世界で12言語、5000万人以上が楽しんだヒット作だ。しかし2022年に投入した「黒い砂漠モバイル」はヒットに失敗した。限韓令の影響でサービス開始から4年後の投入となった陳腐化の問題が指摘された。パールアビスは失敗の経験を足掛かりに、中国テンセントと配給契約を締結し徹底的に準備を進めている。最近はテンセントの新作ゲームイベント「スパーク2024」で黒い砂漠を紹介し、現地マーケティングも始めた。キム・ギョンマンパールアビス最高事業責任者（CBO）は今年第1四半期決算発表のカンファレンスコールで「中国の利用者がグローバル版の豊富なコンテンツを楽しめるよう、速やかにコンテンツを拡大する予定だ」とし、「黒い砂漠モバイルの中国サービス経験を基にデータを蓄積し分析しただけに、良い成果をもたらすと予想する」と述べた。
ウィメイドもミルIPに基づく「ミルM」と「ミル4」の年内投入を準備している。昨年ミルMの版号を取得した後、ザ・ナインと配給契約を結んだ。
業界では、企業による中国再攻略の試みが続く中で政府が積極的に後押しすべきだとの声が出ている。韓国ゲーム産業協会は2月、第22代総選挙の政策提案書で、中国政府と外商投資産業指導目録上の禁止条項を削除するなど交渉に乗り出すべきだと主張した。韓中両国は今年5月、自由貿易協定（FTA）第2段階交渉を再開することで合意している。文化体育観光部はゲーム版号の発給拡大や著作権協力などに向け、中国の国家新聞出版署など関係部署との局長級会談を進めている。