スターバックスが業績不振を打開するため、植物性飲料の追加料金廃止などの全面的な刷新策を打ち出した。
30日（現地時間）、ブライアン・ニコル・スターバックス最高経営責任者（CEO）は、来月7日から米国とカナダの直営店を中心に新たな売上増大策を実施すると発表した。
今回の刷新策は、カフェラテ、カプチーノなど主要飲料の注文時に豆乳など植物性飲料を選択した場合の追加料金を全面廃止することを柱とする。現在最大80セント（約1100ウォン）に達する追加料金がなくなることで、実質的に10%以上の値下げ効果があると予想される。現在アメリカーノなどには無料で植物性飲料が提供されており、その範囲が拡大されることになる。
業界によると、植物性飲料はスターバックスで2番目に多い追加注文の品目である。米国ではこの追加料金が牛乳アレルギーのある顧客への差別だという主張が提起され、訴訟にまで至っている。
スターバックスはこれとともに、店内の利便性向上のための措置も併せて発表した。ニコルCEOは「直営店の飲料価格を据え置き、店内に快適な座席や陶器のマグカップ、ソースバーなどを追加する」と明らかにした。また注文後4分以内の飲料提供を目標とし、複雑なメニューを簡素化し、オリーブオイルを加えた飲料などはメニューから除外することにした。
こうした刷新策は、スターバックスの業績不振が主な背景である。スターバックスの2023会計年度第4四半期（7～9月）実績によると、米国内の既存店売上高は前年同期比6%減少した。これにより同社は来年度の業績見通しの提示も留保している。
先月就任したニコルCEOは「業績は非常に失望させるものだ」として「顧客と成長を取り戻すためには根本的な戦略の変化が必要だという点は明確だ」と強調した。先にスターバックスでは業績不振の責任を取り、ラクスマン・ナラシンハン前CEOが17カ月で辞任している。
一方、今回の政策は米国とカナダ内の直営店で優先的に実施され、他の国は各市場の状況に応じて適用の可否が決まる予定である。