「西学アリ」（海外株式に投資する韓国の個人投資家）ブームで投資先が多様化するなか、韓国の個人投資家が海外の高リスク商品に集まっている。ただ海外の高リスク商品は投資家保護制度が不十分なだけに注意が必要との指摘が出ている。
30日（現地時間）時点でニューヨーク証券取引所（NYSE）によると、韓国投資家のIonQ保管金額は27億5000万ドル（約3兆7106億ウォン）である。時価総額89億4800万ドルのうち31%に達する。
IonQは韓国系のキム・ジョンサン（金正相）デューク大教授が創業した量子コンピューター開発企業である。2021年のニューヨーク市場上場時から韓国人が着実に買い集めてきたとされる。量子コンピューターが新たな主導業種に挙げられ、株価は昨年だけで237%上昇した。
トレンドに敏感な「西学アリ」は、短期急騰した米国の中小型株の比重を急速に高めている。別の量子コンピューター企業リゲッティ・コンピューティングの韓国投資家保有額は5億5984万ドル。韓国人の保有比重は17%と集計された。同銘柄の株価は昨年だけで15倍を超えて跳ね上がった。
単一銘柄の株価騰落率に対し2～3倍の収益を追求する超高リスクETF市場でも存在感を示している。テスラの1日収益率の2倍を追求する「ディレクション・デイリー・テスラ・ブル2X ETF」（TSLL）の韓国投資家保有額は21億3957万ドルに達する。TSLLの時価総額（53億1560万ドル）の約40%である。
証券会社も「西学アリ」の需要を狙い、海外株式デリバティブ取引のマーケティングに力を入れている。とくにデリバティブの取引手数料は一般の株式取引より高いため、証券会社にとっては good な収益源である。
海外デリバティブは高リスク商品であるにもかかわらず、韓国内のデリバティブのような事前教育や預託金などの規制がなく投資家の参入障壁がより低いため、それだけ投資家保護の仕組みがより必要との指摘が出ている。
業界関係者は「韓国の投資家は国内のレバレッジ商品にも多く集まるほど攻撃的な傾向がある」とし、「海外株式のアクセスも良くなった以上、類似の商品には同一の規制が必要だ」と述べた。