トランプ発の関税リスクにより情報技術（IT）機器メーカーがチップの在庫確保に動き、今月のDRAM・NANDの固定取引価格が急騰した。広帯域メモリー（HBM）など超高価格のメモリーだけでなく、汎用DRAM価格まで上昇し、Samsung Electronics（005930）とSKハイニックス（000660）の4～6月期業績にも好影響を与えると見込まれる。
30日、市場調査会社DRAMeXchangeによると、今月、PC向けに使われる汎用DRAMであるDDR4 8Gb（ギガビット）製品の固定取引価格は3月より22.22%上昇し1.65ドルとなった。メモリーカード・USB向けに使われる128Gbマルチレベルセル（MLC）NANDの固定取引価格も前月比11.06%上昇の2.79ドルを記録した。
固定取引価格はSamsung ElectronicsやSKハイニックスなど半導体企業が大口顧客に納入する際の価格である。メモリー在庫を使い切ったIT機器メーカーが半導体を大量に購入したことで価格が上昇したとみられる。業界では、主要PC企業が米政府の相互関税発表と90日間の猶予措置などを受け、事前にメモリー在庫の確保に動いたとみている。
Samsung ElectronicsとSKハイニックスは、こうした流れが4～6月期の売上成長の機会になり得ると見通した。SKハイニックスのDRAMマーケティング担当、金奎顕（キム・ギュヒョン）氏は今月24日に開かれた1～3月期決算説明会で「最終消費者の立場では（関税の影響で）値上げ前に購入を急ぐ可能性もあるだけに、むしろ買い替え需要が促進され得る」と述べた。