気候変動でネズミの餌が豊富になり生息地が拡大することで、今後げっ歯類が媒介する疾病がより速く拡散しかねないとの懸念が提起された。
30日、忠清北道五松の国立人体資源銀行で開かれた「気候危機・人獣共通感染症対応シンポジウム」で、崔京星（チェ・ギョンソン）慶北大生態環境大学教授は「冬が短くなり夏が長くなれば、げっ歯類の主な餌である昆虫の生息地が変化し、新たな地域にげっ歯類媒介疾病が拡散する可能性もある」と警告した。
今回のシンポジウムは、疾病管理庁国立保健研究院と農林畜産検疫本部、国立野生動物疾病管理院、大韓人獣共通感染症学会などが参加し、政府と学界が気候危機の中で人獣共通感染症に対応する方策を模索するために設けられた。
崔教授は「げっ歯類の増加は生態学的変化を超え、新たな感染症を引き起こす可能性につながりかねない」とし、「世界的に気候変動が加速し、人とげっ歯類の接触頻度が増え、人獣共通感染症拡散のリスクが高まった」と指摘した。
代表的なげっ歯類媒介感染症にはペスト、腎症候性出血熱、レプトスピラ症、トキソプラズマなどがある。主にげっ歯類の排泄物、尿、唾液だけでなく、外部寄生虫であるダニを通じても、人や動物にウイルスや細菌が伝播される。
崔教授は「全国的なげっ歯類の分布とげっ歯類媒介疾病の発生率に関する実態調査が必要だ」とし、「韓国国内で行われているげっ歯類媒介疾病研究は大半がハンタウイルスの発生調査に偏っており、それ以外の病原体に関する研究は不十分な状況だ」と述べた。
彼は「げっ歯類が媒介する未知の病原体に関する研究も絶対的に必要だ」とし、「げっ歯類媒介人獣共通感染症の研究を通じて『ポストコロナ』時代に備えなければならない」と強調した。
池英美（チ・ヨンミ）疾病管理庁長は「近年、気候変動と国際交流の増加により人獣共通感染症の発生頻度と影響力が増している」とし、「人獣共通感染症の予測および迅速対応の基盤を整えるなど、科学的根拠に基づく政策を拡大する」と明らかにした。