李在明（イ・ジェミョン）大統領がSPC工場の死亡事故の原因として指摘した「深夜の長時間労働」が、実際に労働者の健康に重大な悪影響を及ぼすという研究結果が確認された。
31日、産業安全保健研究院が発表した「脆弱勤労者（夜間労働者）保護のための研究」報告書によると、徹夜勤務を含む交代制および長時間労働は、それぞれ肉体的健康に最大2.3倍、精神的健康に最大1.9倍に達する否定的影響を及ぼすと分析された。
研究チームは賃金労働者3万8599人のうち、夜間・交代・長時間労働を併行する6102人（15.8%）を7つの類型に分け、3つの労働形態をいずれも行わない3万2497人（84.2%）と比較した。
その結果、3つの勤務をすべて行う集団の場合、肉体的健康問題が発生する可能性が2.292倍高く示された。交代勤務と長時間勤務を併せて行う場合は2.278倍に達した。
精神的健康の悪化の面では、交代・長時間勤務の集団が1.904倍、夜間・長時間勤務の集団が1.861倍高い可能性を示した。
研究陣は、当該労働環境にさらされた労働者の健康権保障のため、休息時間に関する法的基準を設けることが急務だと提案した。また労働時間の柔軟性拡大、正当な報酬体系の構築、組織内の相互支持文化の拡散も実質的な改善策になり得ると強調した。
こうした問題は、早朝配送を担う特殊雇用職の労働者の間でも明確に表れた。産業安全保健研究院の「早朝労働による特殊形態勤労従事者の労災予防対策研究」によると、当該職種の従事者の多数が睡眠不足と疲労の蓄積に苦しんでいることが確認された。
実際にアンケート調査の結果、睡眠不十分を訴える割合は66%に達し、体調が悪くても仕事を続けたという割合は63.6%と集計された。また58%が早朝配送は身体的につらいと答えた。
報告書は「8時間超過勤務の禁止のような労働時間の制約や、肉体的・精神的な回復のために退勤後、次の出勤までに11時間以上の休息時間を確保するなどの方案について議論が必要だ」と明らかにした。
? 李大統領が叱責した「徹夜勤務」…労働者の健康リスクを「2.3倍」高める