Samsung Electronics（005930）とアップルを含むスマートフォンメーカーが、原価負担を甘受しながらもより多くのメモリーを搭載して性能面の優位を握ろうとする、いわゆる「多々益RAM（多々益善とD RAMメモリーの合成語）」競争に没頭している。
27日、市場調査会社カウンターポイント・リサーチによると、昨年12月の世界のスマートフォンの平均D RAM容量は8.4GBで過去最高を記録した。2024年末（7.4GB）より1GB増えた。とくにアップルのiPhoneの平均D RAM容量は同期間に7GB台から10GB近くに急増した。
iPhoneは独自の最適化技術を前面に、小さいメモリーでも高性能を実現してきた。しかし新製品にグーグルの「ジェミニ」搭載を推進するなど人工知能（AI）性能の向上に集中し、メモリー増加が避けられなくなったのだ。
Samsung Electronicsも平均容量が昨年12月に7GB台へ小幅に上昇した。今月26日に発売した「ギャラクシーS26ウルトラ」は前作より4GB多い最大16GBに対応する。中国のファーウェイも高スペックモデルの容量を従来の12GBから16GBにアップグレードし、全体の平均容量は業界最大の12GBを記録した。
スマートフォンのD RAMはマルチタスクなど、これまで一部の性能だけを左右してきたが、AIフォン時代に入りアプリケーションプロセッサー（AP・頭脳チップ）の演算を補助する中核のAI半導体として浮上した。エンビディアを含むビッグテックが開発・構築するグラフィック処理装置（GPU）とAIデータセンターが広帯域メモリー（HBM）の形でD RAM物量を吸収し、スマートフォン用D RAMは希少になり価格負担も増す傾向にある。
カウンターポイント・リサーチは、スマートフォンにおけるD RAMの原価比重が2020年の8%から昨年は10%、今後は20%以上まで急騰しうると見通した。実際にギャラクシーS26シリーズも最高41万8000ウォン引き上げられ、中国のメイズは原価負担により最近新製品の発売を取り消したのに続き、スマートフォン事業からの撤退自体を検討していると伝えられた。