米国とイランの衝突が1カ月近く続く中、韓国内のグループ株上場投資信託（ETF）の収益率に差が生じている。原油価格の急騰と為替レート上昇、原材料需給の不安が重なり、自動車・半導体中心の大型グループが直撃を受けた一方、防衛産業・エネルギー関連の比重が高いグループは相対的に健闘した。
30日、ETFチェックによると、直近1カ月（2月27日〜3月30日）基準で韓国の主要グループ株ETFのうち「TIGER 現代車グループプラス」が-24.55%と最も低い収益率を記録した。中東地域への輸出打撃懸念に加え、短期間の急騰による調整が重なった影響とみられる。続いて「RISE 5大グループ株（-19.68%）」「KODEX サムスン（-15.63%）」「TIGER LGグループプラス（-13.80%）」など主要商品も相次いで二桁の損失を出した。
こうした不振はETF構成銘柄の産業構造と密接に関連しているとの分析が出ている。「RISE 5大グループ株」はサムスン・現代車・LG・SK・カカオなど5大グループの中核企業25銘柄を時価総額比重で組み入れている。Samsung Electronics・SKハイニックス・現代自動車グループなど半導体と自動車の比重が高いだけに、世界景気と原材料価格の変動に脆弱な構造である。国際原油価格の上昇と高為替、原材料需給の不安が重なり、輸出中心の大型株全般が弱含んだことがETF収益率の下落につながったとの分析だ。特に先週、大規模言語モデル（LLM）のメモリー使用量を従来比6分の1の水準に減らせるグーグルのターボクアントが公開されると、半導体に対する投資心理が極度に悪化した。
自動車業種は為替レート上昇による収益性改善期待にもかかわらず、費用負担の拡大懸念が同時に浮上した。ハヌル NH投資証券研究員は「1〜3月期の平均為替レートは直近5年内で最高水準を記録した」として「スポーツ用多目的車（SUV）とジェネシス、ハイブリッド車（HEV）の比重拡大は好材料だが、パリセードのリコールとホルムズ海峡封鎖の影響による費用はラグを伴って4〜6月期から反映されるだろう」と分析した。
一方、同じ環境下でも防衛産業とエネルギー関連の比重が高いグループは相対的に下落幅が限られた。「PLUS ハンファグループ株」は-8.7%で、グループ株ETFの中で唯一、一桁の損失にとどまった。Hanwha AerospaceとHanwha Systemsなど防衛産業系列会社への期待が反映された結果である。
「ACE ポスコグループフォーカス」もこの日、二次電池株の反発を受け、1カ月収益率-10%台に下落幅を縮め、防御力を示した。電気自動車需要の鈍化で長期間不振だったバッテリー業種は、中東情勢の悪化と原油価格急騰を契機に反発の流れを見せている。この日、LGエネルギーソリューションは時価総額上位銘柄の中で唯一上昇（3.93%）した。
こうした産業別の差別化は中東の地政学リスク拡大と結び付いている。ホルムズ海峡封鎖の可能性で国際原油価格が急騰する中、米国とイランの戦争は依然として長期化の可能性が残っている。米軍兵力の増派の報まで伝わり不確実性が高まると、産業別に選択的な資金流入が現れているとみられる。
このような流れの中でエネルギー安全保障関連の投資も急速に拡大する様相だ。ウリ資産運用は31日、韓国で初めて斗山グループの主要系列会社に集中投資する「WON 斗山グループフォーカス」を上場する。同ETFは半導体、電力インフラ、フィジカル人工知能（AI）および無人化という三つの軸でポートフォリオを構成した。斗山グループをはじめDoosan Enerbility・Doosan Roboticsなどが主要な組み入れ銘柄である。