国内外の大学が海外人材の誘致に力を注ぐ中、ソウル大学が海外の博士研究員（ポスドク・Post Doctor）の受け入れ拡大を推進する。ポスドク段階で優秀な研究者を先手を打って確保した後、長期的に教授として定着させ、海外大学との研究ネットワークも広げるという構想だ。ソウル大に対して「国際化の水準が低い」という批判が少なくない状況で、これを引き上げるための戦略とみられる。
30日、大学関係者によると、ソウル大制度革新委員会は今年5月から「ソウル大の国際化向上のための政策研究」に着手した。研究の核心は、研究費支援を拡大して海外ポスドクを積極的に誘致することだ。来年に発足する外国人専用のグローバル人材学部や一部の理工系教養科目の英語講義にポスドクを投入する案も検討している。
今回の研究は、ソウル大の国際化力量が数十年にわたり停滞しているという問題意識から出発した。昨年時点でソウル大の外国人専任教授は115人で、全体の4.8%にとどまった。韓国科学技術院（KAIST・9.9%）、高麗大（6.7%）、延世大（6.2%）より低い。ソウル大は2007年の長期発展計画で2025年までに外国人学生比率30%、外国人教授900人の確保を目標に掲げたが、実際の成果はこれを大きく下回った。中国やシンガポールの大学が年俸10億ウォン以上を提示して世界各国の研究者を引き寄せているのとも対照的だ。
国際化の不振は、海外大学との研究ネットワークと大学競争力の低下につながっている。ソウル大は2027年QS世界大学評価の「国際研究ネットワーク」項目で100点満点中76.2点を獲得し、シンガポール国立大（92.5点）、香港大（86.9点）と少なくない差を示した。
ソウル大は、定年保障と定着支援が必要な専任教員より採用負担が相対的に少ないポスドクを先に増やす案に注目している。ポスドクは研究課題を主導し論文を発表する中核人材であるだけに、共同研究が増えれば海外大学との交流も自然に拡大しうる。成果が優秀なポスドクを今後教授として採用する好循環構造も期待している。
ソウル大が海外ポスドクの誘致に乗り出したのは今回が初めてではない。今年3月から国籍に関係なくポスドクを支援する「フロンティア・フェローシップ事業」を運営している。課題当たり年間研究費として人文社会分野に7000万ウォン、理工系に1億3000万ウォンを支援するが、選定者30人のうち外国人は10%水準にとどまった。大学は今回の研究を通じて支援規模と定着条件を補完し、別途の発展基金を造成する案も議論する計画だ。ソウル大の関係者は「人文社会分野の海外ポスドクを現在の2倍以上に増やし、理工系も研究空間や機器の条件を考慮して最大限拡大する予定だ」と述べた。
海外ポスドクは英語講義の拡大にも活用される。現在ソウル大の英語講義の比率は教養11.86%、専攻8.08%にすぎない。英語使用環境が十分でない点は、海外の研究者が韓国行きをためらう要因として挙げられてきた。ソウル大はグローバル人材学部の教科目と一部の理工系教養科目を海外ポスドクが担当するようにし、外国人学生と教員が適応しやすい教育環境を整える方針だ。ソウル大の関係者は「外国人教授の採用が容易でない状況では、優秀なポスドクの受け入れがより効果的な戦略になり得る」とし、「ポスドク誘致と英語講義の拡大がかみ合う体系をつくる」と明らかにした。