仕事を探す若者の2人に1人が、就職する前から心理的な燃え尽き状態に陥っていることが明らかになった。韓国経済人協会が国務調整室の「2024年青年の生活実態調査」を分析した結果、失業中の若者の52.7%がバーンアウトを経験していた。求職期間が1年を超えると、この比率は61.8%まで跳ね上がった。臨時・日雇い職の若者のバーンアウト経験率も41.1%で、常用職（29.6%）の1.4倍に達した。最大の要因は「進路不安」で、バーンアウトを経験した失業中の若者の68.4%がこれを第一に挙げた。韓国の若者が将来を夢見る機会を失い、心まで崩れているとは、懸念が先に立つ。
若者のバーンアウトは個人の心理的な脆弱さのせいだけにできる問題ではない。良質な雇用が不足し、短期・低賃金の職を渡り歩かざるを得ない雇用市場の構造的問題によるところが大きい。若年層が初めて賃金を得る職に就くまでにかかる平均期間も、2020年の12.6カ月から昨年は13.5カ月へと長期化した。求職の長期化が挫折と無気力を生み、さらに就業意欲を低下させる悪循環である。
にもかかわらず、青年政策は現金給付と短期の公共雇用に偏っているのが現実だ。当面の生活苦を和らげる支援も必要だが、財政投入だけで就職の門が開くわけではない。学校や訓練機関で学んだ技術が企業の需要とかけ離れているため、若者は職を得られず、結局は経歴も積めずに就職が難しい状況が繰り返される。実際、2024年の職業訓練支出全体のうち企業の現場で行われる訓練の比重は1.5%にすぎず、経済協力開発機構（OECD）平均（11.7%）を大きく下回る。国内総生産（GDP）比の職業訓練支出も相対的に低い実情だ。
政府は来年の青年雇用予算を3兆3000億ウォンと編成した。今年より27%も増やしただけに、「実質的な就業能力の蓄積」に集中する必要がある。根本的には大企業と中小企業の賃金格差を縮め、正規職・非正規職の二重構造を緩和しなければならない。一律の定年延長が若者の雇用を侵食しないよう、退職後の再雇用など多角的な代案を探る労働改革が不可欠だ。若者に本当に必要なのは施しのような支援ではなく、将来を夢見ることができる「雇用のはしご」である。