文化体育観光部傘下の文化芸術機関トップ人事をめぐる雑音が絶えない。同部が国立児童青少年劇団の初代団長兼芸術監督に、公演演出家で芸術行政家の魚妍善（オ・ヨンソン）氏を任命したことに対し、関連する公演芸術界が専門性不足を理由に任命撤回を求めている。今年上半期に国立貞洞劇場、国立オペラ団など主要文化芸術機関の人事をめぐって相次いで雑音が出たのに続き、再び「専門性」と「人選手続き」が問題として浮上した。
14日、公演芸術界によると、国際児童青少年演劇協会韓国本部（アシテジ・コリア）を中心とする児童・青少年公演芸術関係者は11日、「国立児童青少年劇団団長兼芸術監督の選任撤回を求める声明」を発表し、連帯署名を開始した。13日午後6時時点で8団体と個人・団体332人が参加した。
先立って同部は11日、魚新団長を任期3年の国立児童青少年劇団団長兼芸術監督に任命した。魚新団長は世宗文化会館公演企画チーム長、芸術団協力チーム部長、劇団「現場」代表、光明文化財団代表理事などを務めた。同部は、公演演出と芸術行政の分野で積み重ねた経験を基に、劇団の安定的な発足と成長を導くと期待していると明らかにした。
一方、児童・青少年公演芸術界は、魚新団長の経歴が一般の公演芸術と芸術行政に集中している点を問題視している。児童・青少年公演芸術は独立した専門領域であり、初代芸術監督にはこの分野における直接的な創作経験と理解が必要だという主張だ。
特に今回の人事が、15年近く蓄積してきた国立劇団児童青少年劇研究所の歴史を引き継ぐ新設国立芸術団体の初のトップ人事である点で反発が大きい。研究所は2011年に発足し、児童・青少年劇の研究と創作、作品開発、観客研究などを行ってきており、昨年に国立児童青少年劇団として独立した。芸術界は声明で「児童・青少年公演芸術は決して一般演劇の付属領域ではない」とし、同部にどのような基準と手続きで専門性と適合性を検証したのか明らかにするよう求めた。児童・青少年公演芸術界は、今回の事案は特定人物に対する反対ではなく、新生の国立芸術団体のアイデンティティーと専門性を決める問題だと強調している。
今年に入り、文化体育観光部傘下の文化芸術機関トップ人事をめぐって類似の問題が繰り返されている。コメディアン出身の徐承萬（ソ・スンマン）氏の国立貞洞劇場代表理事任命をめぐっては、政界で専門性論争が起きた。徐代表は小規模公演の演出と劇場運営の経歴を備えているが、過去の政治的な動きなどを理由に野党側が人事の妥当性を問題視した。グルメコラムニスト黄教翼（ファン・ギョイク）氏の韓国文化観光研究院長任命も、過去に李在明大統領を公然と支持した経歴などをめぐり「恩返し人事」論争が起きた。