中東戦争がアラブ首長国連邦（UAE）のインフラ地図を変えている。1カ所に超大型施設を集中させていた人工知能（AI）データセンターは複数の地域に分散し、都市交通と物流は地下に下ろす方向だ。ミサイルとドローン攻撃で破壊された中東インフラの核心的価値が、効率から生存力へ移っているとの評価が出ている。世界最大の資産運用会社ブラックロックのラリー・フィンク最高経営責任者（CEO）は「今後10年、湾岸協力会議（GCC）地域のインフラはドローンに攻撃されないよう、多くの施設が地下に入らねばならないだろう」と見通した。
13日（現地時間）、米CNBCなど海外メディアによると、イーロン・マスクが設立したトンネル会社ボーリング・カンパニーは最近、30億ドル（約4兆ウォン）規模のシリーズD投資を調達した。UAEと関連投資機関が投資ラウンドを主導し、企業価値は230億ドル（約31兆ウォン）と評価された。投資にはセコイア・キャピタル、アンドリーセン・ホロウィッツ、テマセクなどが参加した。
投資資金はUAE全域に150キロメートルを超える自律走行車両用の地下トンネルを建設するのに投入する。ボーリング・カンパニーはすでにドバイ道路交通庁と「ドバイ・ループ」事業の契約を結んだ。高密度の都心で地上道路を広げ続ける代わりに、地下に別の移動空間をつくり、電気自動車と将来の自律走行技術を結び付けるという構想だ。
マスクが交通渋滞の解決のため2017年に創業したボーリング・カンパニーの事業は、これまで米ラスベガス以外では成果が鈍かったが、UAEプロジェクトを通じて中東の都市インフラ市場へと領域を広げることになった。UAEがマスクの地下トンネルに投資したのは、飽和した交通インフラを分散させる目的とともに、外部からの攻撃を防ぐ戦略だとの評価だ。
UAEの中核AIインフラも集中から分散へと方向を転じている。ロイター通信によると、UAEはアブダビ1カ所に建設しようとしていた5ギガワット（GW）規模のUAE・米AIキャンパスの設計を再検討している。当初は約26平方キロメートル（約786万5000坪）の敷地にデータセンターを集中させる計画だったが、複数の首長国に施設を分けて配置する案が有力だ。
UAE・米AIキャンパスはUAEのAI企業G42が主導し、エンビディア、オープンAI、オラクルなど米技術企業が参加する。第1段階である300億ドル（約40兆4000億ウォン）規模のスターゲートUAEは予定通り進める一方、第2段階からは複数の地域に分散させる。
莫大な費用を甘受して設計を変更した理由はイランの攻撃だ。今年3月、イランのミサイル・ドローン攻撃でUAE内のアマゾン・ウェブ・サービス（AWS）データセンター2カ所とバーレーンの施設1カ所が被害を受けた。イラン軍は大規模AIインフラ事業である「スターゲートUAE」も潜在的な攻撃目標だと警告した。これによりUAEは、データセンターに防空体系を配備し一部施設を地下化する一方、軍事情報など機微なデータを処理する施設は山岳地域の内部に建設する案まで検討している。英国のセキュリティー企業ISSは、データセンターの防壁とサーバー保護施設を強化する場合、建設費が約5～7%増えると推算した。
動きの速い米国の投資家は、中東のインフラ危機も投資の機会としている。ラリー・フィンク・ブラックロックCEOは5月のミルケン・カンファレンスで「中東で人工知能（AI）への大規模な投資機会があるだろう」としつつ、「3000ドルのドローンで中東はもちろん米国でもテロが起こり得るため、すべてのインフラを（攻撃を前提に）再検討しなければならない」と語った。