米国債金利が急ピッチで上昇するなか、韓国内の投資家が満期3カ月以下の米国債に投資する超短期債上場投資信託（ETF）を集中的に買い入れている。国際原油価格の急騰でインフレ懸念が再燃し、米連邦準備制度理事会（FRB）の金利引き上げ可能性が高まったことで、金利変化に相対的に鈍感な超短期債ETFの投資魅力が浮き彫りになったものとみられる。
15日、韓国預託決済院によると、韓国内の投資家は直近1カ月間（8月15日～9月14日）に米株式市場に上場した「iシェアーズ0～3カ月米国債ETF（SGOV）」を2億1849万ドル（約2945億ウォン）買い越した。海外株式全体のうちアルファベット（2億6298万ドル）に次ぐ2番目の規模だ。米代表指数に連動するバンガードS&P500 ETF（VOO・2億792万ドル）や、米配当株に投資するシュワブUSディビデンド・エクイティETF（SCHD・2億460万ドル）よりも多くの資金が集まった。
韓国内市場に上場した「韓国版SGOV」にも資金が流入した。Mirae Asset Global Investmentsの「TIGER 米国超短期（3カ月以下）国債ETF」には直近1カ月間で個人投資家の資金209億ウォンが入った。同商品はSGOVと同一の「ICE 0-3 Month US Treasury Securities」指数に連動する。満期3カ月以下の米国債に実質的に100%投資し、毎月分配金を支給する構造だ。
超短期債選好が高まった背景には米国債金利の急騰がある。通常、金利上昇期には満期が短く価格変動性が低く換金性が高い超短期債商品の投資魅力が高まる。債券の金利と価格は逆方向に動くため、金利が上がれば満期の長い債券ほど価格下落幅が大きくなる。一方、超短期債は金利変化が債券価格に及ぼす影響が相対的に限定的だ。
Mirae Asset Global Investmentsの関係者は「最近の物価や原油価格の上昇などを反映して追加の金利引き上げ可能性も再び取り上げられており、金利の方向性を断定しがたい状況だ」とし、「長期債に積極的に賭けるよりも、ドル短期資金を運用しながら金利変化に柔軟に対応しようとする投資家にとって、超短期債は一つの選択肢になり得る」と語った。
市場では、FRBが高金利を長期間維持するにとどまらず、追加引き上げに乗り出すとの見通しまで出ている。趙容九（チョ・ヨング）信栄証券研究員は「中東戦争が米中間選挙前に終わるか、国際原油価格が短期間で再び急落することを期待するのは難しく、FRBがこれ以上金利据え置き基調を維持する名分が乏しくなった」とし、「9月を含め年内に2回金利を引き上げ、年末の政策金利は4.25%に達すると予想する」と説明した。