人工知能（AI）の開発速度を緩めるべきだという「速度調節論」に、ジェンスン・フアン・エンビディア最高経営責任者（CEO）が14日（現地時間）、正面から反論した。AIが人類を滅亡させかねないという主張は科学的根拠に乏しい「作られた恐怖」であり、不要な不安だけを引き起こすというものだ。同氏はこの日、ドナルド・トランプ米大統領からかかってきた電話を公開し、自らの主張に同調する場面も演出した。
フアンCEOはこの日、米ロサンゼルス（LA）で開かれた「オールイン・サミット」で対談者として登壇し、AIの危険性の主張に逐一反論を提起した。同氏は「米国は速く革新しながらも安全にAIを発展させることができ、安全のために開発そのものを遅らせるべきだという論理には同意しない」と述べた。
同氏はAIが人間を代替するという通説から掘り下げた。同氏は「これまで『5年以内にAIが放射線科の医師を代替する』という予想が出ていたが、実際には実現しなかった」と語り始めた。むしろAIが画像診断を読影しても放射線科専門医は以前より必要になったとし、AIが業務を自動化しても職業が消えるわけではないと説明した。
最近持ち上がったAIモデル自らの脱獄やハッキングの事案についても線を引いた。フアンCEOは「フロンティアモデル研究所の内部で発生した問題だ」として「大規模な（モデルやエージェントの）製品へと発展させるエンジニアリング組織に転換すれば、技術とプロセスを改善して再発防止ができる」と強調した。研究段階から実際の製品開発段階になれば、人間が設計と開発を通じた「微調整」が可能だという説明だ。同氏はサンドボックス（正式発売前の事前実験空間）とモニタリングによる継続的な監視、金融監査のように独立した第三者評価機関を置いてテスト・監査を行う方式も代案として示した。
同氏は、AIが自ら模型を改善する「再帰的自己改善（RSI）」も人間が制御できると力説した。再帰的自己改善について同氏は「再帰的自己改善機能はすでに存在していたアイデアの組み合わせにすぎない」として「すべてのAI製品は発売前に評価と回帰検証の過程を経るため、AIが暴走する危険はない」と指摘した。
フアンCEOは中国の米国AI産業へのアクセス統制案にも反対した。開放型（オープンソース）である中国のAIモデルをむしろ実用的に活用すべきだという主張だ。フアンCEOは「（アンソロピックのクロードなど）閉鎖型フロンティアモデルは優れた使用体験を提供するが、オープンモデルはAI主権、プライバシー、企業独自技術の確保に必須だ」として「米国がAI競争で勝利するにはオープンAI・アンソロピック・グーグルのような一部だけが成功してはならず、すべての企業・産業・研究者などがAIを使えるようにならなければならない」と強調した。
続けて「中国ではAIを経済・産業・社会の発展を促進する技術と考えている」として「中国はエンジニアを大規模に輩出し、高付加価値製造業を量産する能力が非常に優れており、間もなくAI産業の基盤である先端半導体技術も追いついてくるだろう」と展望した。中国の速度を止められない以上、むしろ米国のAI産業全体が活用する機会と見るべきだという主張だ。
この日フアンCEOは対談中、トランプ大統領からかかってきた電話を受け、聴衆が聞けるようスピーカーフォンにつないだ。トランプ大統領は「AIとデータセンターに反対する動きは中国の利益になる流れだ」として「AIで勝つ国が勝利する。AIはインターネットより大きいうえ、データセンターが今後20～25年の石油になるだろう」と述べた。フアンCEOはトランプ大統領が問題の複雑性を見抜いたとして同意した。
米政府が持分を出資して積極的に支援しているインテルのリップブー・タンCEOもこの日、シスコの子会社スプランクがデンバーで開催した「ドットコンフ26」の基調講演でトランプ大統領の主張に同調した。同氏は「AIははるかに効率的かつ革新的に働くことができ、より高い性能を出せる」として「インテルの全組織にわたってAI転換を進めている理由だ」と説明した。AIの社会貢献がより浮き彫りにされるべきで、AIに関して肯定的なストーリーがもっと出てくるべきだと述べた。データ保護の重要性に言及しつつも「否定的に感じるな。肯定的な部分が非常に多い。（AIを）遮断するより活用する方がよい」と助言した。